いじめ≠フエネルギー(09/06/23 火-2314)
いじめの個別的な原因はいろいろありうるだろう。しかし、いじめの対象が自分より弱い者≠ノ向けられることだけは間違いない。相手の方が強ければ、反対に攻撃されて負けてしまうからだ。ただし、1対1で負けるようなときには、徒党を組んでいじめることもある。この場合も力学的には自分たちよりも弱い者≠いじめることになる。また物理的な力≠ナ勝てないとなると、面と向かって対抗できない。そこで、マイナスの噂≠竍デマ≠流したりして、相手のことを貶める。噂≠ヘ多少の事実も含まれていることもあるが、デマ≠ヘ悪意に満ちた虚偽から構成されている。いずれにしても、いじめ≠ノ費やすエネルギーがあるのなら、もっと仲良くなるために使ったらどんなにいいことかと思う。ところで、このシリーズのきっかけになったNew
York Timesによると、2008年の統計で、アメリカにおけるFortune誌≠フトップ500社の女性幹部は15.7%、管理者は15.2%だという。こうした少数の厳しい状況の下で、女性の方が過度に積極的≠ノなるのかもしれないという専門家もいるらしい。そして、女性がどんなにリーダーシップを発揮しようとしても、うまくやっている≠ニ評価されることは少ないという。さらに、女性がリーダーとして認知されるためには、男性の2倍は働かないといけないという研究もあるそうだ。また、女性の特性だと見られるような行動をとると甘い≠ニ言われ、これに対抗すると逆に厳しすぎる≠ニ評価されることも多いのだそうな。bullying:いじめ≠ヘことばや心理的な攻撃を含み、それが6ヶ月以上続くものと定義されているらしいが、アメリカでも女性が女性をいじめる現象が問題になっているのである。
職場のいじめ(09/06/20 土-2311)
Civil War in the Workplace:Women Who Bully Women≠アれはNew York Times日曜版(09/05/24付)に掲載された記事の見出しである。bullyは名詞では弱いものいじめをする人∞いじめっ子≠フことだ。動詞だと人をいじめる、おどす∞おどして何かをさせる≠ニいった意味がある。そしてbullying≠ヘその名詞形でいじめ≠ナある(いずれも電子版ジーニアス英和)。この見出しは職場の内戦:女性をいじめる女性≠ニいった感じだろう。記事によれば、職場でわめき声≠ェ聞こえたり陰謀∞妨害行為≠ェ行われていれば、それはいじめ≠ェある兆候だという。アメリカは今回の経済不況の震源地だが、その結果として人々の間にストレスが高まっている。そうした状況下で、職場におけるいじめがエスカレートしているらしい。さすがというべきか、アメリカにはThe
Workplace Bullying Instituteという組織まであるのだそうな。直訳すれば職場におけるいじめ研究所≠ナある。そこが出したデータによれば、いじめの件数は男性の方が多いが、女性が関わっている事例も40%に達している。そして、女性の場合はいじめのターゲットの70%以上が同じ女性だというのである。このあたり、日本ではどうなのだろうか。詳しい実態は知らないが、わが国にはお局さま≠ネんて言い方がある。職場で勤続年数が長く、特に同性の同僚に対して力を持っている女性のことである(大辞泉)。このことばには相当に皮肉な意味合いが込められている。ちゃんとした影響力を発揮するのではなく、とくに新人なんぞをいじめるなんて感じが充ち満ちた言い回しである。お局さま≠ノは取り巻きもいて、徒党を組んで職場で強力な活動を展開する。
世界屈指≠フ油断(09/06/19 金-2310)
わが国が世界第2位の経済大国≠ナあるのは数字的には事実である。しかし、それも今年度あたりに3位になる可能性が高い。中国が走っているからである。中国は2007年度に第3位のドイツを追い越した。わが国を捉えるのは時間の問題だ。しかし彼の国は人口が13億人もいる。だから一人当たりではまだ、まだ≠ナあることは言うまでもない。ただ、そんな理屈を言っているようでは世界から嗤われる。日本だって1億人を超える世界第10位の人口大国である。IMFの統計では、わが国のGDPは23位である。つまりは人口分≠ノ達していないのだ。イギリスもドイツも、そしてフランス、イタリアもわが国よりも上位にいる。さらにノルウエー、スエーデン、フィンランドやスイスにオランダ、オーストラリアなんぞも日本より上なのである。もちろん、私自身はそれで自虐的な気分になっているわけではない。ただ、ことあるごとにわが国は世界第2位の…≠ニいう発言をしたがる人がいらっしゃるので、もっと冷静に現実を≠ニ言いたくなるわけだ。世界屈指の環境技術≠ノしても、本当にそうであることを願っている。しかし、たとえば電気自動車なんぞは、中国が膨大なエネルギーを投入して研究開発していることをご存じだろうか。New
York TimesにChina Aims to Lead the Electric Car Revolution:電気自動車革命のトップを目指す中国≠ネんて見出しが躍っていた(4月26日)。北京や上海、天津などでは充電スタンドも出来はじめているらしい。北京などは排ガス対策のために1回の充電による走行距離が短くても十分に需要があるという。そうした条件下で技術が磨かれる。気づいたら、電気自動車のトップは中国だった≠ノなりかねませんよ。